【コラム】新築（建替え）とリフォーム比較：性能品質編

前回は新築（建替え）とリフォームについて予算について比較をしました。

どちらの計画を進めるにも、大切な資金を使うので

将来の生活設計も考えて進めることが大切です。

今回は新築（建替え）とリフォームの性能と品質を比較してみたいと思います。

新築とリフォームの決定的ちがい

新築とリフォームの大きなちがいは、「確認申請」の義務があるかないかです。

【確認申請】

建築を行う際に、その計画が「建築基準法」など関係法令に適合しているか審査を受ける手続きです。

【建築基準法】

建築物の敷地、構造、設備、用途に関する最低基準を定めた法律です。国民の生命、健康、財産の保護を図り、公共の福祉を増進することを目的としています

新築：一定基準以上の性能が審査されている

新築では当然確認申請が義務となり、一定の例外を除き必ず受ける必要があります。これにより必ず一定基準以上の品質は確保されています。

リフォーム：９０％以上のリフォームは性能・品質が業者任せ

リフォームは、一部のリフォームを除き確認申請を受ける必要がありません。世の中のリフォーム工事の９０％以上は「確認申請」の提出を不要とする工事に該当します。確認申請を必要としないリフォームは性能も品質も業者任せとなります。

確認申請の手続きイメージ

断熱性能と品質　見極めポイント

住宅の断熱性能は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」により国土交通省で制定されました。

その法律の中には断熱性能等級があり、住宅の断熱性能を等級1から7までの7段階で評価されています。

数字が大きいほど断熱性能が高く、熱を伝えにくいため、夏は涼しく、冬は暖かい快適な室内環境を維持しやすくなります。

新築の場合　　　：2025年以降新築では断熱等級４以上が義務付けられています。

リフォームの場合：確認申請が義務化されていないので、等級３以下が主流です。

断熱性能等級

上記の表にあるように、その会社の商品は表に当てはめることができます。自分の検討している会社は断熱性能等級のどこに該当しているか？ぜひご確認下さい。

タカノリフォームでは断熱性能等級４以上を商品としているので新築以上の断熱性能があります。

リフォームの会社でも性能に拘っているなら、新築以上の断熱性能は可能になります。

新築とリフォームの断熱性能を比較した場合、リフォーム会社の商品構成によりレベル差が大きいのが実態です。大型のリフォーム、リノベーションになるとそれなりの資金が必要になります。大きな資金を使ったリフォームが時代遅れの性能にならないように、きちんとリフォーム会社に確認しましょう！

耐震性能と品質（地盤改良について）

耐震について比較するときに重要になるのが「地盤の強度」になります。いくら建物の耐震性を高めても地盤の強度が不足していたら、耐震の効果が期待できません。まずは自宅も含め周辺の地盤の強度を確認することが大切です。

近隣で過去の地震で液状化が起きていないか？地盤の傾きが出ていないか？周辺の地盤調査の実績はどのような結果になっているのか？

少しくらい地盤の強度が不足していてもリフォームでカバーすることは可能ですが、あまりにも地盤が悪いところでは新築で進めた方が良いと思います。

新築は地盤改良工事ができる：リフォームは地盤改良工事できない

新築の場合は基礎工事を始める前に地盤改良工事ができますが、リフォームの場合既存の住宅があるので地盤改良工事はできません。

2000万、3,000万といった大型のリフォーム、リノベーションを計画されている場合、将来の地盤に不安を残して工事を進めることは避けた方がいいでしょう。

ご自宅の地盤の強度と対策について、きちんとリフォーム会社に確認が必要です！

地盤の強度が著しく悪い場合は、新築を検討する

地盤改良工事の種類

耐震性能と品質（建物について）

日本の耐震基準は都度大きく改正されています。

1981年以前の基準は「旧耐震基準」

1981年6月1日以降の基準は「新耐震基準」

2000年には新耐震基準を強化した「現行耐震基準」が導入されました

耐震等級は、2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づく「住宅性能表示制度」で定められています。

建物の耐震性を1から3までの等級で表されていて、耐震等級が高いほど地震に対する強度が大きくなります。耐震等級3が最高等級で、消防署や警察署などの防災拠点となる建物に多く採用されています。

耐震等級

新築の主流は耐震等級３

新築の確認申請の基準は「耐震等級１」をクリアすることです。

「数百年に一度発生する地震に倒壊しない程度の耐震性」

ただし最近では「耐震等級３」をメインの商品としている会社が増えてきています。

リフォームの主流は等級外

リフォームの建物で多いのは築30年以上。それは「現行の耐震基準」施工前に作られた住宅です。当然、耐震基準１も満たしていない住宅になります。

「現行の耐震基準」を満たすためには家の全体的な改修工事が必要で、部分的なリフォームでは法律的な基準を満たすことはできません。完全な耐震基準を満たす工事になるとかなり大がかりとなりこの場合は新築よりコストは高くなります。

リフォームができる耐震工事

リフォームの工事には確認申請がありません。そのかわりに耐震診断を行うことになります。そのうえで、適切な部分に耐震補強を行い建物の耐震強度を高めることが一般的です。

実際に解体をして今まで隠れていた柱や梁などの構造が見えると様々な問題点が明らかになります。そもそも筋交いが正しく入っていなかったり、当時の図面とは違う位置に柱があったり・・・

そのような構造は正しく作り変え、不足する筋交いを入れることが耐震補強になります。

解体直後のリフォーム現場

リフォームこそ重要な制震工事

タカノリフォームが提案する地震対策で重要なことは耐震＆制震をセットで設計することです。

① そもそも築年数の古い建物は、柱や梁、筋交いの接合部などが緩んでいます。

② また、地盤改良工事をしていない建物は、地面の揺れの衝撃が大きくなります。

これらの揺れに対するリスクを考え、制震工事で揺れを逃がす構造が大事になります。

耐震でガッチリ固めて、制震で揺れを逃がす２段構えです。

タカノリフォームのオリジナル耐震制震工法で地震の災害から住まいを守ります！

リフォーム会社の見極めが大切です！

新築とリフォームの品質を比べるには、そのリフォーム会社の工事内容をきちんと理解する必要があります。

今まで説明したようにリフォームには「確認申請」という一定の基準がないため、工事内容はリフォーム会社の姿勢で決まります。

建築は見えないところ（構造・断熱など）の予算負担が大きく、安く作りたければ品質を落とせばどれだけでも安くなります。

誰しも予算を少しでも低く抑えたいと考えますが、その結果後々再度予算をかけて修繕を行ったり、そもそも光熱費が高くついているようでは結果的に大きな負担になっていることも充分可能性があります。

タカノリフォームはショールームで実際の断熱工法、耐震制震工法を実物大模型で確認することができます。専門知識がなくても実物を確認することで、工事内容がきっちり把握できます！

最高のリフォームとするために是非ショールームをご見学ください！